人工妊娠中絶(人工流産)とは

Consider

出産・中絶に迷うとき、まず知っておくべきこと

妊娠か出産か悩んだらまずは妊娠週数を確認

予期せぬ妊娠がわかったとき、頭が真っ白になったり、心が追いつかなくなったりする方は少なくありません。「産むべきなのか」「中絶を選んでもいいのか」。誰にも相談できないまま悩み続けてしまうこともあるでしょう。

焦らず、じっくり考えたいと願うのは当然のことですが、中絶を選択肢の一つと考えている場合、手術が可能な期間には限りがあります。そのため、妊娠に気づいた時点で、まず必要な情報を集めておくことがとても大切です。

ここでは、出産・中絶のどちらを選ぶとしても、妊娠がわかった直後に取るべき行動や、受けられる医療的・制度的サポートについて、わかりやすくご紹介します。

まずは婦人科を受診

妊娠が分かったらまずは婦人科へ

妊娠検査薬で陽性が出たら、できるだけ早く婦人科で診察を受けましょう。妊娠検査薬は、正しい使用法で99%の精度があるとされていますが、検査薬だけでは、正常妊娠か異常妊娠かを判別することはできません。

また、梅田駅前婦人科クリニックでは、無理に中絶手術をおすすめしたり、中絶を選択されることに対して叱ったりすることなどは一切いたしません。

患者様にとって後悔のないご決断ができるよう、親身になってサポートさせていただくため、ご安心ください。また、出産を迷われている患者様には、ご希望に応じて産科への紹介状もご用意できるため、お気軽にご相談ください。

妊娠週数を確認しましょう

中絶・出産どちらでも妊娠週数を確認

婦人科を受診した際には、まず「妊娠週数」を確認します。

中絶を考える場合にも、出産の準備を進めるうえでも、妊娠週数によって、選べる選択肢や必要な準備が大きく変わってきます。そのため、できるだけ早い段階で週数を把握することが大切です。

たとえば、中絶手術は以下のように区分されています。

初期中絶(妊娠12週未満)

比較的短時間で終わり、身体への負担も軽いとされています。

中期中絶(妊娠12週〜21週6日まで)

分娩に近い方法となり、身体的・精神的・経済的な負担が大きくなります

※当クリニックでは実施していません

妊娠22週以降

原則として中絶はできません。

妊娠週数は、一般的に「最終月経の初日」を基準に数え始めますが、より正確に知るためには、超音波検査による確認が行われます。特に月経周期が不規則な方の場合、自己判断では誤差が出やすいため、医師の診断が必要です。

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診療時間
10:00~19:00 (最終窓口受付 18:30)

妊娠に伴う身体の変化

妊娠が進むにつれて、赤ちゃんの発育とともに、母体にも少しずつ変化が現われます。

特に妊娠初期(11週ごろまで)は、つわりや強い眠気、気分の浮き沈みなどが起こりやすく、体調が安定しない日も多い時期です。

また、妊娠後期(28週以降)になると、お腹が大きくなっていくために腰痛や息苦しさ、むくみなどの症状があらわれるケースもあります。

妊娠中、身体の中では目に見えない多くの変化が起こっています。そのため、これまで通りの生活を無理に続けようとせず、休息を優先する日を作るなど、日常生活の中で自分をいたわることが大切です。

不安や体調の変化に気づいたときは、小さなことでも、ためらわず医師に相談することが大切です。

出産する際の届け出や手続きについて

医療機関で妊娠が確認されたら、まずはお住まいの市区町村に妊娠届を提出します。

提出先は、市役所・区役所・町村役場、または保健センターなどです。

最近では、一部の自治体でオンライン申請に対応しているところも増えています。手続き方法は地域によって異なるため、住民登録をしている市区町村の公式ホームページなどでご確認ください。

母子健康手帳

妊娠届を出すと、「母子健康手帳(母子手帳)」が交付されます。この手帳には、妊娠中の健康状態や健診結果、出産に関する情報、さらには赤ちゃんの成長記録などを記入します。

保健指導や健診、地域の子育て支援サービスを受ける際にも必要になる大切な手帳です。

妊婦健康診査受診票

多くの自治体では、母子手帳の交付とあわせて妊婦健診の受診票が配布されます。これは妊婦健診にかかる費用を自治体が一部助成するもので、健診費用の負担を軽くすることができます。受診票の枚数や助成内容は地域によって異なるため、詳細は交付時に確認しておきましょう。

出産育児一時金

健康保険に加入している方(またはその被扶養者)は、出産育児一時金の制度を利用できます。

これは、出産にかかる費用の一部として原則42万円が支給される制度で、対象となるのは、妊娠12週(85日)以降での出産、流産、死産を含むケースです。

また、加入している健康保険組合が対応していれば、「直接支払制度」も利用できます。この制度を使えば、出産育児一時金が医療機関へ直接支払われるため、高額な出産費用を一時的に立て替える必要がなくなります。制度の利用には申請手続きや事前確認が必要ですので、早めに出産予定病院と相談しておきましょう。

あなたが一番納得できる選択を

出産を選ぶか、中絶の選択をするか。

迷っている今こそ、ご自身の気持ちや身体の状態に耳を傾け、必要な情報を集めることが大切です。

梅田駅前婦人科クリニックでは、どのような選択肢に対しても、医学的な立場から偏りのない情報を提供し、心に寄り添うサポートを行っています。

不安や迷いがある状態でも構いません。まずはお気軽に、妊娠週数の確認からご相談ください。

News

お知らせ

  • 2025/06/11

    2025年7月1日(火)10時 梅田駅前婦人科クリニックが新規開院します。2025年6月24日(火)より、予約受付開始です。